PROFILE


スバル インプレッサGDA-F
2005年7月登録の新車。GDBに比べるとエンジンがショボかったりギアが5速しかなくて岡山国際なんかではあちこちで困ったりするけどそこそこのタイムは出る。
元々はこの車のブログとしてスタートしたが、今では主役の座を小鳥に譲っている

ミコミコ
結婚する前から妻が飼っていた桜文鳥。妻が雛から育てたらしい。人にものすごくなついている手乗り文鳥。本名は「みこみこゴールデンサンダーバード1号」らしい。文鳥にサンダーバードもないと思うのだが、このドメインのmikomiko-gtbはここから来ている。

ちまり
2008年10月下旬に雛で迎えた白文鳥。生まれたのは多分10月上旬。目つきが鋭く、なんとなくCSI:NYのマック・テイラーに似ている。ミコミコほどなついていないが、一応手乗り文鳥。

ポテコ
白文鳥のちまりと一緒に雛の状態で迎えたセキセイインコ。文鳥の鳴き声を聞く時間が長いせいか、文鳥のような鳴き方をする。性格はフレンドリーで、手乗り。



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忙しいのに選挙とかされても迷惑なんですけどね

自民党の谷垣@原発族が、今年こそ政権奪還とか言っているが、今の衆議院の任期は今年中に終わらなかったような気がするんだけど。もしかして、自分たちの利権を取り戻したいがために早く選挙したいとか、そういうことでしょうか。んな迷惑な…

今年こそ政権奪還…自民党大会で谷垣総裁

 自民党は22日、東京都内のホテルで定期党大会を開いた。谷垣総裁は「今年こそ政治決戦の年だ。一刻も早く『偽りの政権』に終止符を打ち、政権の正統性を回復する総選挙を求める」と述べ、通常国会で野田政権を衆院の解散・総選挙に追い込み、政権を奪還する決意を表明した。

 消費税率引き上げを柱とする社会保障・税一体改革に関する与野党の事前協議については、「密室談合の協議」と断じた。そのうえで、「民主党のマニフェスト(衆院選政権公約)には、消費税を上げるとは書いていない。口先だけのいかさまだった。(民主党に)国家財政をうんぬんする資格はない」と述べ、関連法案提出前の協議に応じない考えを重ねて示した。

 また、「自民党の方にも政権に安住して緊張感を失っていたきらいもあった。しかし、反省すべきは反省し、党の再生に頑張ってきた。私は皆さんの先頭に立ち、勝利に向けて奮闘する」と党内の結束を求めた。
(2012年1月22日21時34分 読売新聞)

密室談合なんて、自民党政権時代はいくらでもやっていて、都合が悪くなると強行採決で経団連の重役と霞ヶ関の連中以外を不況のどん底に突き落としたことを国民が忘れてるとでも思ってるのかね。
別の報道では自民党内部からも地方議員からただの妨害ばかりでイメージが悪いという声が上がっているとか、そういうまともな意見が出ていることを必死でアピールしていたが、それを見て自民党は生まれ変わりつつあるなんて感じる人はいない。
自民党が経団連がぼろ儲けすることや霞ヶ関の利権のことしか考えていないことは、昨年の大震災直後からの菅政権への妨害でハッキリしている。あれだけ復興や原発の処理が進まないと吠えていた谷垣@原発族は、野田がいくらモタモタしていてもそれに対しては何も言わず、危険な原発の再稼動を認めようが昭和の技術で作られたポンコツの原発を40年でも長いのに60年使いましょうなんて言っても一切批判しないことからも明らかだ。
菅をクビにして野田のようなクズを首相にした民主党には消えてほしいが、自民党政権に戻って経団連と霞ヶ関に貢ぎ続ける人生も御免である。

さて、すっかりちまりに荒らされたクローバのコンテナで落穂拾い的に草を食べるポテコ。
我が家では小鳥が食べても問題の無い植物をコンテナや鉢ごと室内に持ち込んでいるのだが、こうすると小鳥たちが土の上を歩けるのである。これはこれで贅沢な空間かも。
ただし、化成肥料なんかを土の上に置いたりするのはNGだ。

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クローバーを食べるちまりとか

今週の平日はなにかと忙しくて平日は書いていなかったのだが、このブログは毎日来てくれる人は僅かで、検索でたどり着く人が殆どなので、更新頻度はあまり高くなくてもアクセスが急激に減ったりはしない。
まあ、小鳥関係で来た人などは特に、ここでいつも冒頭で書いているようなことは、考えたくなくて目を逸らしているか、テレビのワイドショーで言われていることとかなり違っていることを理由に嘘だと考えるようなタイプの人が多いと思うので、一度読むと二度と来てくれない人が多いのではないかと思う。検索結果をクリックしても、トップのインプレッサのライトを見た瞬間「戻る」ボタンを押していたり。

それがわかっていても、やっぱり小鳥の写真の前には小鳥と関係の無いことや、いやごとを書くのである。
で、今週はといえば、東電が国の認可が必要のない客向けの電力料金を17%上げると発表したことから、私が保有している東電株<9501>は一気に200円を超え、含み損はかなり減少した。で、200円未満で買っていた分だけ売却して利益をゲットしたのだが、会計上はすべて合算されるので、売った株数分損失が確定したことになっている。手元の現金は、このまままた200円を割り込んだら買い戻そうと思うが、そういった動きもなければ適当なETFでも買っておけば良いのではないかと思っている。
株と言えば、オリンパスはとうとう上場維持が決定になり、管理銘柄ではなくなったようだ。いやはや、経団連の持ち合いがあれば何をやっても許されると東証自身が言ってしまったようなもので、これで1部上場企業はやりたい放題ですな。
あと、この期に及んでライブドアのラの字も出さないマスコミだが、それでライブドアを思い出さないのは、インターネットを敬遠している種類の人だけで、そういう種類の人はもはや中高年以上の年代にも稀になっていることに気付いていないのが滑稽でならない。食べログがやらせ業者によって信頼に値しないことを必死で叩いていたが、スポンサーのためなら息を吐くように嘘を吐く大手メディアが何を言っているのかと失笑する他はなかった。テレビを信じきっている頭の悪い人たちと違い、食べログで店を調べる人は口コミなどあまり見てはいないのだが(少なくとも私は見ない)、信じていたのに裏切られたといった驚きの声を上げる人だけをテレビに映して、そういう声を挙げた人がインタビューに応じた人の何パーセントだったのかを隠していることに気付かれていないとでも思っているのだろうか。勿論、口コミのやらせで売上が伸びるのは確かだろうが、それは結局のところ、昼休みにテレビの朝の番組で紹介された店で行列を作るタイプの人が騙されたに過ぎずないのである。
要するに、騙して良いのは自分たちだけという既得権を侵害されたことに対する制裁(そんな既得権は最初から存在しないのだが…)のつもりなのだろうが、それでネットで店を探す人が減るはずもなく、ネットで調べる便利さを知った人が情報源としてのテレビに戻ってくることは永遠にありえない。
ていうか、あんまりネットを叩き過ぎると、重要なスポンサーであるDoCoMoやSBMといった通信屋が面白くないのでは?

さて、体重が28gを超え、糞も大きくなってつぼ巣に戻ればなにやらごそごそやっているちまり。
クローバのコンテナを置くと、早速食いついているのである。
このコンテナにはクローバの他に勝手に生えてきたハコベもあるのだが、クローバの方が好きらしい。
まだ28g台なので、尻の変形は少ない。

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最後の粟穂

野田内閣の支持率低下が止まらないらしい。まあ、そりゃそうだろう。消費税増税には拘るのに、群馬県の八ッ場ダムは継続して巨費を投じるなんて決定をして、支持するなんて人はいないだろう。
しかし讀賣さん、支持率低下の原因は、無駄削減に消極的だからではないと思うのだが…

一体改革説明に国民が不満?…内閣支持率下落

 野田改造内閣発足を受けた読売新聞社の全国世論調査で、内閣支持率の下落に歯止めがかからなかったのは、社会保障と税の一体改革に関する政府の説明や、行政の無駄削減への取り組みに、国民が不満を抱いているためとみられる。

 昨年12月10~11日に実施した前回調査の後、野田内閣は一体改革の素案を決定する成果を上げた一方で、一体改革案を巡って民主党内で離党騒ぎが起きたり、群馬県の八ッ場ダムの建設継続を決めたりした。

 今回の内閣改造はこうした中で、参院で問責決議を受けた2閣僚の交代をきっかけに、消費増税という国民に痛みを伴う政策の実現に向けた態勢強化を狙ったものだった。

 ただ、消費増税案に反対する人は過半数を占め、「無駄な予算の削減が不十分だ」との反対理由が最も多い。野田首相が、自らの政策や考えを国民に十分説明していると思わない人は昨年11月調査から3か月連続で8割を超え、「説明不足」との批判は根強い。このため、内閣支持率の下落は、今回の改造だけが要因だとは言い切れない。そのことは、岡田副総理の起用を評価する人が半数を超えていることからもうかがえる。
(2012年1月15日14時20分 読売新聞)

支持しない理由は、とにかく国民を蔑ろにしていることが原因ではないかと思うのだが。たとえば、せっかく菅が活断層の上にある危険な原発を止める決定をしたのに、やっぱり動かしますなんてことにしてみたり。そして、今度はあれだけ紛糾の末に中止が決定した八ッ場ダムはいつの間にか工事継続。そして、何の救済策も講じないまま消費税を増税したのでは、景気はさらに悪くなるのは目に見えていて、そりゃ支持できる筈が無い。
ていうか、
支持率低下について報じるのに、現在の支持率が何パーセントなのかを全く挙げていないのってどういうこと?
まあそれはともかく、消費税を上げるなら、そのついでに日本で生きていくのに必要な物資には消費税を掛けないようにすればどうかね。と言っても、物品ごとに必需品かどうかなんて決める必要は無い。そんなことをしても変な天下り先が増えたり、なんでこんなものが非課税やねんみたいな物が天下り先への上納金如何で発生したりするだけで、何も良いことは無い。それは、現在のエコカー減税がワンボックスカーのような、形状からしてエコではないクルマが対象になっていたりすることからもわかると思う。ハイブリッドカーなど、同じ排気量のガソリンカーに比べてかなり重く、道路への負荷が高いのに重量税が免除されたりとか、問題点を挙げれば切が無い。消費税を非課税にするのを物品ごとに決めてしまう場合も、パン食の人は米は必需品じゃないよねとか、そういう変な問題も出てくる。
なので、ここは一つ、日本で生活するには1世帯あたりだいたいいくらぐらいあれば良いかという観点から、その金額に対する消費税分を定額減税すれば良い。

たとえば、その額を300万円と設定する場合、消費税が10%になれば、年間で273万円の物を買うのに27万円の消費税を払うことになる。この27万円を定額減税にすると、300万円までの消費は非課税とされたことになる。300万円の内訳は、各世帯が自分で決めれば良い。社会主義国じゃないんだから、米は必需品だがパンはそうではないとか、牛肉はぜいたく品だから課税対象とか、そんなことは国がいちいち口を出すことではない。
300万円以上可処分所得がありながら、節約してそれ未満で暮らしている人もいて、そういう人は自分が払う消費税よりも多くの減税を受けるので、一見得をしているように見えるが、その分物を手に入れていないので、損も得もしない。そして、300万円以上使っている世帯は、減税額の27万円より支払う消費税が上回り、上回った分の消費税を払うことになる。使う金額が多ければ多いほど、消費税率の10%に近い金額を払うことになる。

そしてこれは、内需拡大の効果も持つ。というのも、現在100万円ぐらいしか収入のないワーキングプアの世帯の場合、91万円のものを手に入れるのに9万円の消費税を払いながら27万円を受け取るので、115万円分の物を買うことができる。つまり、その分総需要が拡大するのである。
総需要が増えれば、企業は供給を増やす必要があり、それは雇用を増やすことに繋がる。人が足りなくなれば、単価も上がるだろうし、ワーキングプアの人たちの多くもそのうち消費税を払う側にシフトしていく。

勿論それには、総需要拡大によって物が余分に売れた儲けを、企業が労働者に配分する必要がある。小泉政権以降、企業はぼろ儲けしながら労働者や下請けには儲けを一切配分しなかったことも、今の不況の大きな原因の一つであるから、野田内閣の仕事は、企業がしっかり給料を払わなければならなくすることだと思う。それをせずに、国民を痛めつけることや、微妙に嫌なことばかりをしようとするから、支持されない。

さて、タイトルの話はどこへいったのかと、途中で読むのをやめてしまった人もいるかもしれないが、粟穂の話である。
昨年の秋に収穫した粟穂も今回で最後となった。収穫後、虫が湧いては困るので、冷蔵庫で保管していたものだ。冷蔵庫ぐらいの温度でも発生するときはすると思うが、実がスカスカになったりはしていなかったので、発生は抑え込めたのだと思う。

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本音はTO\OTAの小型車が売れない点にあるのでは?

TPPでビッグスリーが軽の規格をやめろと言ってきているようだが…

日本の「軽」規格廃止を…TPPで米自動車3社

 【ワシントン=岡田章裕】米通商代表部(USTR)は13日、環太平洋経済連携協定(TPP)交渉に日本が参加することに対する意見公募を締め切った。

 農業、製造業などから100件を超える意見が集まった。米自動車大手3社(ビッグスリー)で組織する米自動車政策会議(AAPC)は、日本の自動車市場の閉鎖性を理由に「現時点では反対」と表明し、参入障壁となっている軽自動車規格については、「廃止すべきだ」と主張した。

 今年秋の大統領選を控え、大きな雇用を生んでいるビッグスリーの政治に対する影響力は大きい。月内にも始まるとみられる日米の事前協議で自動車分野は大きな焦点で、交渉は難航が予想される。

 AAPCは、日本独自の軽自動車規格について、「市場の30%を占めているが、もはや合理的な政策ではない」と批判した。日本の技術基準や、認証制度などの規制も参入の障害になっており、透明性が必要としている。1990年代後半からの日本政府の円安誘導政策も、米国車に不利になっていると指摘した。
(2012年1月14日21時38分 読売新聞)

もはや殆どのモデルが800kg以上もあるのに、排気量だけは660ccで、しかも馬力が64psに制限されているおかげで、実際に走らせると燃費がWRXより悪かったりする偽エコカーのアドバンテージは、税金が安いという、ただそれだけである。こんな規格はさっさと撤廃して、ついでに排気量や重量ごとに設定されていて、しかも何故か税額が自家用と事業用で分けられている自動車税と重量税もさっさと撤廃し、道路のカネはシンプルに燃料課税で一本化すべきだと思っている。
しかし、それが実現したからと言って、魅力的なモデルの無いアメ車が売れるとは思えず、この記事の意図が他にあると考えざるを得ない。

小泉政権以降、経団連の看板企業であるトヨタは、ぼろ儲けしながら労働者や下請けには一切儲けを配分せず、その結果、GDPとは裏腹に総需要は縮小し続け、クルマも普通車の小型車は軽自動車にシフトして行った。これで最も面白くないのは、軽自動車を売っていないトヨタで、少し前はトヨタでも軽を売ろうという話もあったが、そんな面倒なことをしないで軽の規格を潰そうとしているのかもしれない。讀賣は経団連の広告塔なので、扱う記事にトヨタの意思は大きく反映されると思う。なので、この記事は軽の規格が無くなるとすれば、それはアメリカと、TPPの交渉のテーブルに付くことを決定した民主党が悪いんですよということにしたくて、こんな記事を出しているのではと疑っているのである。

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張り付かなかったのはまあ善しとして…

オリンパス<7733>である。通勤列車の中で見た気配はS高だったが、昼休みに確認すると、S高で張り付いたりはしておらず、+200円前後で推移していたようだ。終値も+210円(+19.94%)の1,263円で、S高にもならなかったようだ。東証がオリンパスの上場維持の方向で調整中という新聞記事は讀賣の願望に過ぎなかったのかも。JALみたいに個人を散々嵌め込んで金を巻き上げた挙句に上場廃止なんてことはありそうな気がする。
それはともかく、今朝は関西電力<9503>やその他いろいろな銘柄の気配が8:50AMになっても表示されていなかったのだが、これはカブドットコムのEZWeb向けサービスだけのことだったのだろうか?私が中心とする小額の取引の手数料が結構高かったりするし、松井証券あたりに乗り換えた方が吉かも。などと思ってみたり。

さて、ちまりを手に乗せたままMFで撮ってみた。
50mm f1.4は基本的に人間のポートレートを撮るレンズなので、文鳥ぐらいの大きさの被写体をこれぐらいの画角で取ると、ピンとはかなりシビアになる。ていうか、我が家にある50mm f1.4は大昔のMFレンズなので、片手でフォーカスするには、適当にフォーカスを決めておいて、カメラを動かしてピントを合わせる。
写真を撮り慣れている人ならもっと上手く取れると思うが、非力な私にはこれが限界。片手で一眼レフは厳しい。

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